ROI(Return On Investment) 

ROI(Return On Investment) 

ROIとは 

ROIとは、「Return On Investment」の略で、日本語では「投資収益率」や「投資利益率」とも呼ばれます。 

ROIの基礎知識  

ROIは、特定の投資のパフォーマンスを評価するために使用される指標です。 ROI は、ビジネス、株式投資、不動産に適用できます。 

投資の収益性を測定するために使用される財務比率であり、パーセンテージで表されます。ROI がプラスであることは、投資が収益性があることを意味します。マイナスの ROI は、計算に含まれる期間にわたって投資で損失が発生したことを意味します。   

株式市場であれ、不動産であれ、ビジネスであれ、投資するときの目標は、お金を投資して、その投資から利益を得ることです。つまり、投入した資金がさらに大きな ROI をもたらすことを期待して現金を投入します。

ROIの活用方法 

ビジネスの場合、投資収益率 (ROI)は、計算時期に応じて、予想 ROI実際の ROI という 2 つの主な形式で表されます。 

プロジェクトがプラスの投資収益率をもたらした場合、そのプロジェクトは推進コストよりも多くの収益をもたらしたため、収益性が高いと考えることができます。一方、プロジェクトの投資収益率がマイナスの場合、それは、プロジェクトが生み出す収益よりもプロジェクトの推進にかかるコストが高かったことを意味します。 

また、ROI は、複数の投資のパフォーマンスを比較する際にも便利な計算式です。

ROIの留意点

  • リスクを考慮していない

  • 投資の収益を決定する際に時間を考慮しない

ROIの計算方法 

ROI の式は通常、次のように記述されます。 

  • ROI = 純利益 / 投資コスト× 100% 

  • ROI = (最終投資額 - 初期投資額) / 投資コスト × 100% 

上記のROIには、時間要素が含まれていません。下記は年換算の ROI を計算できます。 

  • [(1 + ROI)1/n - 1] x 100% (n = 投資の保有年数) 

例えば、年間約 7% 以上の ROI が株式投資にとって良好な ROI であると考えられています。これは、インフレを考慮したS&P 500の平均年間リターンにも相当します。 

ROI誕生の歴史 

 1920年頃にアメリカの化学会社デュポンでROIが活用されました。 ROI は売上収益性を表す売上高利益率と資本の利用効率性を表す資本回転率の2つの要素に分解されます。 つまり、ROIは、売上利益率を上げる経営か、資本回転率を高める経営か、利益の獲得構造の変化を追跡できます 

各事業と投資との関係を管理するために開発されたROI管理は、大手小売会社でも応用されました。

しかし、 ROIの指標が事業部の業績評価基準として運用さ れ出してから、ROI の逆機能が表面化します。事業部長が自己の ROI 目標を容易に達成する方策を考え出したのです。目先の ROI を向上することに注力すると、経営は短期的な志向に陥るというデメリットもあります。事業部長と経営層の視座の乖離とも言えるでしょう。 

1920年代に、新興自動車会社であるGMでは、こうした ROI の弱点を克服するために、ROIに代わる指標として RI(Residual Income:残余利益)が開発されました。当時、実際には ROI の採用が圧倒的に多く、RIは定着しませんでした。

マーケティング活動のどんな時に、 ROI は役に立つの? 

マーケティングの中でも販売促進(プロモーション)に関しては、マーケティング ROI (mROI) は、企業が投資収益率を測定することができます。マーケティング ROI はその名の通り、企業がマーケティングに費やした金額から投資収益率を測定する方法です。 

マーケティングROIを計測することで、マーケティング費用の正当性を評価したり、どのような施策に費用を費やすべきか検討したり、競合他社の財務諸表からのmROIを推定・比較したりすることができます。 

  • マーケティング ROI (mROI) =(マーケティング投資の結果として得られる財務的価値の増加―マーケティング投資)/マーケティング投資 

ソーシャル メディア活動の MROI は、広告費だけを含める場合は高くなります。しかし、コンテンツを企画・制作、投稿への対応など必要な人的資源を含めた場合、その数値は下がります。どこまで含めるべきかという課題はあるのではないでしょうか(すべて含めるべきではあります)。

しかし、マーケティング ROI のマイナス面もあるので、留意すること必要です。それは、短期的な売上の増分利益のみが認識され、マーケティングがブランド価値にもたらす長期的なメリットを過小評価しやすいことです。 

また、購入まで管理しないのか?購入とマーケティングを紐づけられないのか?という疑問もあるかもしれません。マーケティング活動による純粋な財務的価値の増加を測定することは難しいです。つまり、マーケティング活動に支出していなかった場合の売上と利益を算出しなければなりません。さまざまな要素を加味する必要があり、データサイエンスで各社ごとのモデルを作る必要はあるでしょう。

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